著者：バン・グエン（修士）
GRI認定サステナビリティ専門家
CCV 共同創業者 兼 ESG戦略ディレクター
GRI 1: Foundation 2021は、あらゆる組織がGRIスタンダードに基づきサステナビリティ報告書を作成する際に最初に参照しなければならない基準である。これは測定すべき指標の集合ではなく、GRIの体系がどのように機能するか、四つの中核概念、九つの必須要件、八つの報告原則を規定する基礎文書である。本稿は実務の観点からGRI 1を分析する。国際基準に適合した報告書の土台を築くために、組織が何を理解し、何を準備し、どのようにデータを収集すべきかを論じる。
1. GRI 1とは何か、なぜ必須の出発点なのか
Global Reporting Initiativeのサステナビリティ報告基準（GRIスタンダード）は、組織が経済・環境・人々に与える影響を開示するための枠組みとして、今日世界で最も広く用いられている。この体系の中でGRI 1: Foundation 2021は特別な役割を担う。他のすべての基準をどう用いるかを理解するために、組織が最初に読むべき基準だからである。本基準は2023年1月1日以降に公表される報告書に適用される。
GRI 305（排出）やGRI 303（水）などのテーマ別基準とは異なり、GRI 1には組織が数値を記入する開示事項（disclosure）は一切ない。代わりにGRI 1は「ルール」を定める。サステナビリティ報告の目的を説明し、主要概念を定義し、組織が「GRIスタンダードに準拠して（in accordance with）」報告したと主張するために満たすべき条件を規定する。言い換えれば、GRI 1は体系全体の憲法であり、他の基準はその具体的条項である。
GRI 1が掲げる中心的な目的は透明性である。組織が最も重大な影響を一貫して信頼できる形で開示することを助け、投資家・顧客・規制当局・地域社会・研究者といった情報利用者が根拠のある評価と意思決定を行えるようにする。したがって最初からGRI 1を習得しておくことは、最もよくある失敗――何をどの原則に従って報告すべきかを明確に理解する前にデータを収集してしまうこと――を避けるのに役立つ。
2. 基準の三層構造：Universal – Sector – Topic
組織がまず描くべきはGRIスタンダードの構造である。本体系は相互に関連する三つの基準群で構成され、各群は報告プロセスで異なる役割を果たす。
運用の順序は明確である。組織はGRI 1で体系を理解し、GRI 2で自らの背景を記述し、GRI 3でどの項目がマテリアルかを判断したうえで、初めて該当するセクター別・テーマ別基準を選び詳細に報告する。この構造を理解すれば、「すべてを報告する」ことを避け、本当に必要な箇所に資源を集中できる。
3. すべての組織が必ず習得すべき四つの基礎概念
GRI 1の核心は、報告書の理解と作成のあり方を支配する四つの概念である。データを収集・編集・解釈するすべての担当者は、実務に着手する前にこれら四つの概念について共通の理解を持つ必要がある。
3.1. 影響（Impact）
GRIスタンダードにおいて「影響」とは、組織の活動や取引関係の結果として、経済・環境・人々（人権を含む）に与える、または与え得る作用を指す。影響は実際のものか潜在的なもの、負か正、短期か長期、意図的か非意図的、回復可能か不可能かのいずれでもあり得る。重要なのは、GRI報告が企業自身への財務リスクではなく「外部世界への影響」を中心に据える点である。
3.2. マテリアルな項目（Material topics）
組織は多くの影響を特定し得るが、GRIスタンダードを用いる際は、最も重大な影響を表す項目の報告を優先しなければならない。これがマテリアルな項目である。「水と排水」のような項目は、経済・環境・社会の三側面すべてにまたがる影響を同時に含み得る。重要な原則として、GRIは外部への影響の重大性に基づきマテリアリティを判断し、単に財務的にまだ重要でないという理由でマテリアルな項目を除外することはできない。
3.3. デューデリジェンス（Due diligence）
デューデリジェンスとは、組織が実際および潜在的な負の影響にどう対処するかを特定・予防・軽減し、説明する一連のプロセスである。すべての影響に同時に対処できない場合、組織は深刻度と発生可能性に応じて優先順位を付けるべきであり、潜在的な人権への影響については深刻度が発生可能性に優先する。この概念は、国連ビジネスと人権に関する指導原則やOECDガイドラインといった権威ある国際文書に基づいている。
3.4. ステークホルダー（Stakeholders）
ステークホルダーとは、組織の活動によって利益が影響を受ける、または受け得る個人または集団であり、従業員・サプライヤー・顧客・地域社会・投資家・労働組合・脆弱な集団などを含む。ステークホルダーとの対話は、組織が影響を特定し管理するのに役立つ。GRI 1はまた、すでに影響を受けたステークホルダーと、潜在的に影響を受け得るステークホルダーを区別する。これはデューデリジェンスの過程、および誰に救済を提供すべきかを判断するうえで重要な区別である。
4. 「GRIスタンダードに準拠して」報告するための九つの必須要件
これはGRI 1の中で最も拘束力の強い部分である。報告書が「GRIスタンダードに準拠して」作成されたと主張するには、組織は以下の九つの要件すべてを満たさなければならない。一つでも欠ければ、この主張は使用できない。
- 報告原則を適用する（第5章の八つの原則）。
- GRI 2: General Disclosures 2021のすべての開示事項を報告する。
- マテリアルな項目を特定し、該当するセクター別基準を確認する。
- GRI 3: Material Topics 2021の開示事項（3-1、3-2、3-3）を報告する。
- 各マテリアルな項目について、関連するテーマ別基準の開示事項を報告する。
- 順守できない開示事項について省略の理由を示す。
- GRI内容索引（content index）を公表する。
- 使用宣言（statement of use）を提供する。
- reportregistration@globalreporting.org宛にメールでGRIに通知する（無料）。
参照して」報告に関する注記：九つの要件をまだすべて満たせない場合、組織は三つのより軽い要件（内容索引の公表、該当する使用宣言の提供、GRIへの通知）に基づき「GRIスタンダードを参照して（with reference to）」報告できる。これはサステナビリティ報告に初めて取り組む企業が、完全な「準拠」報告へ進む前の出発点となることが多い。
4.1. 認められる四つの省略理由と必要な説明
開示事項を順守できない場合（省略が認められる開示事項に限る）、組織は内容索引に以下の四つの理由のいずれかを必要な説明とともに明記しなければならない。後者の二つの理由は例外的な場合にのみ用いるべきであり、多用すれば報告書の信頼性を損なうことを強調しておく。
5. 八つの報告原則と、それを満たすために必要なデータ
八つの報告原則は、情報の品質を確保するための必須条件である。企業にとって各原則は単なる抽象的な基準ではなく、準備すべき具体的なデータ・文書・プロセスを意味する。
正確性（Accuracy）：情報は正確かつ十分に詳細でなければならない。どのデータが測定され、どのデータが推計されたか、用いた方法と前提を明示する。
バランス（Balance）：正負双方の影響を客観的に示し、良い知らせを過度に強調したり不利な情報を省いたりしない。
明瞭性（Clarity）：表・図や専門用語の説明を用い、情報をアクセスしやすく理解しやすい形で示す。
比較可能性（Comparability）：時系列で一貫して報告する。国際単位と絶対値・標準化された値を併用し、当期を少なくとも過去二期と並べて示す。
網羅性（Completeness）：報告期間中の影響を評価するのに十分な情報を提供し、長期的に深刻化し得る累積的影響も含める。
サステナビリティの文脈（Sustainability context）：影響を持続可能な発展というより広い文脈に位置づける。例えばパリ協定の目標に照らして温室効果ガス排出量を報告する。
適時性（Timeliness）：定期的な日程で報告し、利用者が意思決定に活用できるよう十分早く公表する。
検証可能性（Verifiability）：情報を検証できるよう収集・記録・分析する。内部統制を整備し、第三者がレビューできるよう文書を保管する。
6. 企業が準備・収集すべきこと――実務チェックリスト
上記の要件と原則から、GRI 1は具体的な準備チェックリストへと落とし込める。これは各テーマの数値を収集する前に、すべてのESGまたはサステナビリティ部門が点検すべき実務である。
見落とされがちな点：GRI 1は、組織が求められる項目（方針、委員会、プロセスなど）を有していない場合でも、その項目がまだ存在しないことを理由または整備計画とともに正直に報告すれば順守できると明記している。本基準は企業がすべてを備えていることを求めるのではなく、実情に関する透明性を求める。この中核原則は、これから取り組む企業が報告プロセスを恐れずに進められるよう助ける。
7. 信頼性の向上：内部統制と外部保証
GRI 1は、サステナビリティ報告の信頼性を高めるいくつかの方法を推奨するが、義務づけてはいない。第一は内部統制である。企業は財務報告のために整備された統制がサステナビリティ・データにも適切かを評価し、必要に応じて新たな統制を追加すべきである。第二は外部保証であり、能力があり独立した保証提供者が開示情報の品質と信頼性を検証する。さらに、組織はステークホルダーまたは専門家パネルを設置し、報告のアプローチについて助言を求めることもできる。GRI 1はまた、期間と法人範囲の点でサステナビリティ報告を財務報告と整合させることも推奨する。
8. 結論と次回予告
GRI 1: Foundation 2021は報告書に数値を生み出さないが、それらの数値の品質と妥当性の全体を左右する。GRI 1を習得した企業は、なぜ報告するのか、何を、どの原則に従って報告するのか、そして何を準備すべきかを――影響に関する考え方、ステークホルダー・マップ、デューデリジェンスのプロセスから、内部統制の仕組みや方法論の記録に至るまで――明確に理解する。これが、後続の基準におけるデータ収集の段階を一貫し信頼できるものにする土台である。
次回：GRI 2 – General Disclosures：各マテリアルな項目に踏み込む前に全体像を描くため、企業が組織・ガバナンス・戦略・報告実務に関するどのような一般情報を開示・収集すべきかを取り上げる。